現代社会が抱えている課題と要因に迫り、SDGs全項目達成を叶えるオーガニックの真の姿について解説していきます。

2015年9月、ニューヨーク国連本部において開催された国連サミットでSDGs(Sustainable Development Goalsの略称、日本語訳では持続可能な開発目標)と言われる国際目標が採択されました。この国際目標は、17の目標と169のターゲット(さらに細かい目標)から成り、すべての国連加盟国(2015年当時193カ国)が2030年までに目標達成することを目指しています。

国際機関や世界の著名な科学者たちは、「食」こそがSDGs中心のテーマであると主張しています。私たちにとって身近な食が、いかに様々な環境・社会課題と結びつき、社会・地球・次世代に働きかけていく力を持っているかを、最新エビデンスに基づいてわかりやすく紹介したいと思います。

SDGsロゴ国際連合広報センター

 

現行の食システムは環境問題・社会課題の元凶

家畜イメージpixabay

 

2014年、国連は「環境への悪影響は、高度な集約型農業システムが限界にきていることを示している」と世界食料農業白書の中で述べ、現代の農業のあり方を批判しました(国際連合食糧農業機関, 2014a)。

実際に、現代の食の生産スタイルは、気候変動、森林破壊、土壌劣化、水不足、生物の絶滅、土壌・水・大気汚染など、様々な環境問題の要因となっています(IPBES, 2019)。

ここでは、過去100年足らずで主流となった現代の農業が、地球や人類に何をもたらしてきたのか、その結果と要因に追っていきたいと思います。

土地の農地化・牧地化が森林と湿地を消失させた

森林伐採イメージ画像pixabay

 

1990年代、地球上では平均1,600万haもの広大な森林が毎年消失しました。これは東京ドーム約320万個の大きさに相当します。Greenpeaceによると、90年代から10年間のうちにアマゾンで伐採された森林の約80%は、家畜を育てるための牧草地に変貌したと言います(Greenpeace, 2009)。

森林だけではありません。1970年から45年の間に世界の湿地は35%減少しました。その消失速度は森林の3倍とも言われ、放牧や農耕といった土地利用変化がおもな原因だったと考えられています(The Ramsar Converntion Secretariat, 2018)。ここで注目すべきなのは、森林破壊も湿地消失も、人類の食糧生産のための農地開発に起因していたということです。

森林や湿地は、地球環境が健全であるために重要な機能を担っています。森林は80%にもおよぶ地球上の生き物の住処です。淡水と言われる飲み水は地球上に2%しか存在しませんが、湿地はその貴重な供給源であります。ゆえに、これらの土地利用の変化によって多くの生物種は絶滅の危機に瀕していると考えられています。

事実、今日存在する800万の動植物種のうち、今から数十年のうちに100万種が絶滅すると言われています。しかも、この絶滅のペースは過去1000万年の平均と比べて数十倍から数百倍にも早まっています(IPBS, 2019)。

合成農薬・化学肥料がもたらす陸と海の生物の大量死

昆虫イメージ画像pixabay

 

世界の食料の約9割は飛行昆虫によって受粉されています。ところが、この食糧生産にかけがえのない昆虫の大量死や失踪が、近年全世界で観察されるようになりました。

たとえば、イギリスでは、ハチや蝶の数が過去約10年〜20年のうちに最大約60%減少したという研究結果が発表されており、そのおもな原因がネオニコチノイド系合成農薬の使用であることが明らかにされました(Gilburn A.S., et al., 2015; Woodcock, B. A., et al., 2016)。

シドニー大学環境生物学者のフランシスコ・サンチェス・バヨ氏は、年に2.5%のペースで世界の昆虫は死滅し「100年後には地球からすべての昆虫が消えているかもしれない」 と推定しています(Sánchez-Bayo, F. et al., 2019; The Gardian, 2019)。

陸だけでありません。水辺でも大量の生き物が世界各国で死に至っているのをご存じでしょうか。土壌から流れ出る過剰な肥料や栄養分は、河川・海域で藻の大量増殖を促します。藻が最終的に死に分解する際に水中の酸素が大量に消費される結果、水は酸欠状態となり、魚貝類などの海の生物が大量死するデッドゾーン(死の海域)を作り上げます。

2019年には過去最大規模のデッドゾーンが米国メキシコ湾で形成され、世界では従来を上回るペースでデッドゾーンが頻発しているとアメリカ海洋大気庁の専門家らは指摘しています(National Oceanic and Atmospheric Administration, 2019)。

近代農業は限りある水資源の汚染と枯渇の原因

農薬散布イメージpixabay

 

水はすべての生命の源ですが、水の汚染や枯渇状況は年々深刻化しています。国連は、水質汚染の主たる要因は農業であると指摘し、生態系と人類の健康を脅かしていると警告しています(FAO, 2017)。

汚染の根源は、農薬や肥料の使用に加えて、畜産や養殖で大量に使用される抗生物質なども背景のひとつになっています。このような汚染物質の海域流出は、世界中で大規模に死滅しつつあるサンゴ礁の脅威にもなっています。

また、水不足を深刻化させているのも農業です。世界には安全な飲み水が入手できない人が20億人いると推定される中、淡水の実に70%が農業に使用されています(FAO, 2017; The Ramsar Converntion Secretariat , 2018)。

現代農業が気候変動を加速させている

pixabay

 

現代の農業は、地球温暖化を助長させています。農林水産業が原因で排出される温室効果ガスは、世界全体の排出量のうち4分の1以上にもなり、そのうち80%以上が、畜産、養殖、作物栽培、農地開発のための森林伐採に原因があると研究者は報告しています(Poore, J., et al., 2018)。

コロンビア大学地球研究所(2018)によると、土壌には約2兆5000億トンの炭素が貯蔵されていると見積もられています。これは、森林などの動植物中に貯蔵される炭素量の5倍相当であると言います。

しかしながら、農地開発や放牧・農耕が進んだことで、かつて土壌に貯蔵されていた炭素のおよそ50%〜70%が大気中に放出されてしまったと推測されています(Columbia University, 2018; Ghosh, P .K., et al., 2020)。

土壌劣化は多くの生命の死を意味する

荒廃地イメージpixabay

 

現在、世界の3分の1の土壌が畑として利用できない状態にまで荒廃しています。土壌劣化が進んだ最大の要因は、土壌の健康に配慮しない食の生産活動にあり、具体的には肥料や農薬などの化学物質使用や過放牧(注)などに起因します(IPBES, 2018)。

土壌とは、地面約1mの深さまでに存在する薄い土の層を言います。この土壌の劣化が起きるのはたった数年、数十年のスパン。自然が自らの力で数㎝の肥沃な土壌を作るのに数百年もかかると言われています。

土壌劣化がこのまま進めば「2050年の世界の一人当たりの耕作可能地は、1960年水準の4分の1になる」と考えられています。ここから、土壌劣化は人類の食糧安全保障を脅かしていると国連は警告しています(国際連合食糧農業機関, 2014b)。

 

(注)土地の広さなどに対して家畜の数が多すぎるために、過度に草地が踏みつけられたり採食され、草地の再生が難しくなる状態にまで放牧すること。

現行の農業ではウェルビーイングの増進は不可能

食糧問題イメージpixabay

 

長らく近代農業は数十億人もの世界人口を支えてきたと考えられてきました。しかし、実際には、世界の飢餓人口は2017年から3年連続で増加しており、現在8億人を超える人々が十分な食料にありつけていない状況にあります(UN, 2020)。

一方、食料が十分にあってもその質が疑わしいケースが近年世界中で多数報告されるようになりました。たとえば、食に残留した農薬が発達障害やがんなど、人に深刻な影響を与えるという国内外の研究結果は、最近日本でもやっとメディアに取り上げられるようになりました。すでに目にしている方も多いのではないでしょうか。

米国では、グリホサート系合成農薬に暴露し続けた結果がんを発症したとして、生産者や消費者が開発元モンサント社(現バイエル社)を訴える民事訴訟が、2019年10月時点で4万件以上起きています(Bloomberg, 2020)。

農村は貧困と社会的不平等の根源

農村の子どもイメージpixabay

 

農林水産業セクターには、社会的・経済的弱者と言われる人々が多数従事しています。

発展途上国における農業就業者の3分の2は女性であり、年々増加傾向にあります。農業に従事する多くの女性は、農業機械化や効率化の過程で疎外され経済的機会を失い、意思決定権を持たず社会的地位が低いなど、ジェンダー格差が最も深刻な分野であると指摘されています(高木, 2015)。

また、農林水産業には多くの子どもが従事しており、児童労働の70%以上が集中しています。子どもたちは教育の機会を奪われ、生涯に渡って搾取、虐待、差別を受けやすい立場に置かれます。ゆえに、多くの場合、大人になっても貧困から抜けられず自分の子どもも貧しく育つという世代間での貧困の連鎖が続きます(UNICEF, 2005; ILO, 2017)。

世界の食料の約80%は小規模農家によって生産されていますが、その多くは一日2ドル以下で暮らす貧困層で、環境破壊、気候変動、資源枯渇によって真っ先に影響を受けるグループです。将来、今まで以上に貧困の深刻化に直面することになると考えられています(国際連合食糧農業機関, 2014a)。

 

環境問題・社会課題の元凶となる農業セクターの活動や仕組み 結果起きていること
農薬・肥料の大量投入、農地化・牧地化のための森林伐採、湿地などの土地利用変化、過放牧、富栄養化、大規模プランテーション開発、モノカルチャー(単一栽培)、淡水の大量使用、家畜への抗生物質・ワクチンの常用、起耕などにより土中に貯蔵されていた炭素放出、土壌劣化、海洋生物の乱獲、化石燃料需要の高い肥料・農薬・家畜食料などの製造・輸送、利益第一・売上至上主義、大量消費・廃棄、児童労働、性差別など。 土壌劣化、砂漠化、森林・湿地などの消失、森林火災、水辺のデッドゾーン化、生物多様性の喪失、生物種の絶滅、水などの資源不足、水質汚染、水不足、地球温暖化、耕作可能地の減少、食糧安全保障の危機、貧困、栄養失調、飢餓、がんや発達障害などの健康被害、生産者の人権侵害、ジェンダー格差など。

食こそがSDGsの中心テーマだ

食糧イメージpixabay

 

このように、食糧生産という活動は、地球規模で無数の社会課題や環境問題を引き起こしていることがわかります。しかし、逆に考えると、現代の生産方法や食の仕組みを変えることができれば、サステナブルな未来の実現は可能なのではないでしょうか。

実際に、SDGs(持続可能な開発目標)の基礎概念となった「プラネタリー・バウンダリー(地球の限界)」を提唱した科学者として著名なヨハン・ロックストローム氏とパヴァン・スクデフ氏は、食はSDGs目標達成の中心的な役割を担っていると述べています。

食はすべてのSDGs項目に関係しており、[中略]食の分野で成果を上げることができれば、人類や地球を救うことになるだろう」(Stockholm Resilience Center, 2016)

国連は、世界の食のシステムを抜本的に変革するには、「持続可能な農業」を推進することが必要であると主張しています。世界には様々な持続可能な農業スタイルが存在しますが、今日とりわけ世界で市民権を得ているのが「有機農業」または「オーガニック」と呼ばれる農法です(Steufert, et al., 2012)。

ここからは、有機農業の発祥の地である欧州の歴史や定義をもとに「オーガニックの真の姿」を紐解いていきます。

SDGs全項目達成を叶えるオーガニックの真の姿とは

「オーガニック」という言葉が生まれた背景

オーガニック(Organic)という言葉を初めて使ったと言われるのが、オックスフォード大卒の英国人農学者ノースボーン男爵(Lord Northbourne、本名Walter James、1896〜1982)で、彼はのちにオーガニックの名付け親として「有機農業の父」と呼ばれるようになっています。

ノースボーンは、第二次世界大戦中の1940年に「Look to the Land(大地に目を向けて)」を出版し、集約農業、大規模モノカルチャー、食のグローバリゼーション、低品質食の大量生産、過剰消費と大量廃棄、環境汚染、生物多様性の低下、化学物質大量使用による地力衰退など、現在の私たちが直面する問題の根源となった社会・経済・農業のあり方を痛烈に批判しました。

ノースボーンは著書の中で次のように述べ、今から80年以上も前に現代の農業のあり方が人類に多くの課題をもたらすことを見通していました。

「人類は農業の営む方法を学び直す必要がある[中略]…私たちが取り組まねばならない課題は、この先、何世代、何世紀にも渡って続くだろう。[中略]私たちの過ちは将来の世代が償うことになる。しかし、次世代の人にはもはやその手段もないかもしれない」(Northbourne, L., 1940)

 

ノースボーン著書著者撮影

 

合成農薬や化学肥料に依存する近代農業が始まったのが1920年代。この頃、近代農業に異を唱える形でオーガニックムーブメント(有機農業運動)と言われる社会運動が欧州で興こりました。

ノースボーンの思想は、欧州各地の運動家たちの考え方に多大な影響を与えたと言われています。オーガニックムーブメントは「食」という枠組みを超え、既存社会システムに対するアンチテーゼを主張し、社会全体の変革を求める運動へと発展していきました。

オーガニックとはそもそもなんなのか

農業イメージpixabay

 

この社会運動の最たる成果として1972年に実を結んだのが、現在ドイツ・ボンに本部を置く国際機関IFOAM(国際有機農業運動連盟)の設立です。現在では、オーガニックセクターの国連と呼ばれ、EU連合などの国家レベルで政策提言やロビー活動を行うなど、業界では多大な影響力を持つ組織へと成長しました。

IFOAMのおもな活動のひとつに、各国政府や世界の認証団体がオーガニック基準を作る際に参考にするガイドライン策定があります。日本の有機JAS規格は、国際的な有機基準であるコーデックスガイドラインをもとに作られていますが、このコーデックスガイドラインもIFOAM基準をベースに策定されており、要は、日本の有機規格もまた、IFOAM基準に準拠して定められたものなのです。

IFOAMでは、オーガニックの定義を「有機農業の原理(Principles of Organic Agriculture)」の法則に照らして説明しています。有機農業の原理は、オーガニックが依拠する根本原則として作成され、「健康(Health)」「生態系(Ecology)」「公正(Fairness)」「配慮(Care)」の4つのサブ原理で構成されています(IFOAM, 2020)。

 

「有機農業の原理」の4つのサブ原理の要約
  • 生きとし生けるものすべての命の健康が確保されること(健康の原理)
  • 地球の生態系のバランスが保持されること(生態系の原理)
  • 地球上の生命が公正な関係で繋がること(公正の原理)
  • 使用される技術が誰かや何かの健康や幸せを脅かさないことが配慮されていること(配慮の原理)

参考記事:オーガニックって結局、何? 「人にやさしい」「環境保護」だけじゃない! オーガニックの立体的な姿とは

 

日本では、オーガニックは「商品」「安全安心」「体に優しい」「有機JAS」「環境にいい」という狭義の中で語られ捉えらることがいまだに多いです。しかし、前述の通り社会運動として始まった本来のオーガニックとは、地球上のすべての生命が豊かで幸せになれる「仕組み」です。具体的には、貧困削減、不平等是正、人権擁護、動物愛護、環境保護、生物多様性の保全、地球温暖化阻止などといった地球規模での社会課題の解決であり、これこそがオーガニックが全SDGs項目達成に寄与すると考えられる所以になっています。

「食」に関与しない人などいないから。今「私たち」にできること

食イメージpixabay

 

有機農業の父ノースボーンは、上述で紹介した著書の中でこのように述べています。
「私たちは自然をパワーと知性で支配しようとしてきた。私たちにはもう愛という手段しか残されていないのだ」(Northbourne, L., 1940)

地球に存在する生命は何ひとつとして独立して生きてはいけません。私たち自身も地球上の多くの人、生物、物質から多大な恩恵を受けて生きている、生かされているといったほうがいいかもしれません。

だからもし、あなたがよりよい暮らしやよりよい未来を、自分のために、愛する人のために望むのであれば、地球上に存在するすべてのものの暮らしや未来を守っていくことが不可欠であると私は考えています。

誰かの苦しみのもとにある豊かさは本物ではないですし、必ず自分や大事な人に別の苦しみとなって還元されていきます。

今後、「オーガニック」が人類や地球が直面する危機に打ち勝つために必要な『社会的仕組み』となっていくと信じて、私はオーガニックを選択し、応援し続けています。

 

 

関連記事:
なぜ、オーガニック先進国ドイツでオーガニックがここまで広まったのか。パーソナルベネフィットを超えるソーシャルベネフィットとしてのオーガニックとは
国連・欧州最新レポート「100%有機農業で世界人口を養う!」

 

参考資料:
Altenbuchner, C., Vogel, S., Larcher, M. (2017). Effects of organic farming on the empowerment of women: A case study on the perception of female farmers in Odisha, India. Women’s Studies International Forum, 64, 28–33
Bloomberg (2020). Bayer Roundup Mediator Is ‘Optimistic’ With Talks Heating Up(最終アクセス日:2020年3月10日), https://www.bloomberg.com/news/articles/2020-01-10/bayer-roundup-mediator-is-optimistic-with-talks-heating-up 
Columbia University (2018). News from the Earth Institute. Can Soil Help Combat Climate Change?(最終アクセス日:2020年3月10日), https://blogs.ei.columbia.edu/2018/02/21/can-soil-help-combat-climate-change/
FAO (2107). Water pollution from agriculture: a global review(最終アクセス日:2020年3月10日), http://www.fao.org/3/a-i7754e.pdf
Ghosh, P.K., Mahanta, S.K., Mandal, D., Mandal, B., R., S. (Eds.) (2020). Carbon Management in Tropical and Sub-Tropical Terrestrial Systems. Singapore: Springer.
Gilburn, A.S., Bunnefeld, N., Wilson, J.M., Botham, M.S., Brereton, T.M.., Fox, R., Goulson, D.. (2015). Are neonicotinoid insecticides driving declines of widespread butterflies? PeerJ 3:e1402
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ILO (2017). Global Estimates of Child Labour: Results and trends, 2012-2016(最終アクセス日:2020年3月10日), http://www.ilo.org/wcmsp5/groups/public/---dgreports/---dcomm/documents/publication/wcms_575499.pdf
IPBES (2018). Assessment Report on Land Degradation and Restoration(最終アクセス日:2020年3月10日), https://ipbes.net/sites/default/files/2018_ldr_full_report_book_v4_pages.pdf
IPBES (2019). Global Assessment Report on Biodiversity and Ecosystem Services(最終アクセス日:2020年3月10日), https://ipbes.net/global-assessment
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Poore, J. and Nemecel, T. (2018). Reducing food’s environmental impacts through producers and consumers. Science 01Jun 2018 : 987-992
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The Ramsar Converntion Secretariat (2018). Fact Sheets(最終アクセス日:2020年3月10日),  https://www.ramsar.org/resources/ramsar-fact-sheets 
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国際連合食糧農業機関 (2014a).世界食料農業白書2014年報告家族農業における革新(最終アクセス日:2020年3月10日), http://www.fao.org/3/a-i4040o.pdf
国際連合食糧農業機関 (2104b). ニュース. FAOは国際土壌年(IYS2015)をスタート -土壌は不可欠:人類の寡黙な同志である土壌とその直面するリスクに焦点を当てる(最終アクセス日:2020年3月10日), http://www.fao.org/japan/news/detail/en/c/284499/
高木茂, 小林弘明, 丸山敦史 (2015). 開発途上国における農業・農村開発とジェンダー問題の国際比較. 食と緑の科学 (69), 69-85, 2015-03-31


日本では手に入らないオーガニック情報

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